東京で最もオシャレで、大勢の人でにぎわっている青山の街を日本メディアの友人と一緒に歩いていると、ある女性とすれ違った。日本の多くの女性は、ファンデーションやチークでしっかりとメイクしており、その女性もそうだったため、私はてっきりその女性が日本人だと思っていた。しかし、その日本人の友人は、すぐに首を振り、「多分中国から来た観光客だろう」と言った。（文：陳言。瞭望東方周刊掲載）少し驚いた私はすぐに、「どうして？」と聞き返した。すると、友人は、「あの女性はたくさん買い物袋を持っていた。今の日本の若者は『無欲時代』に突入しているため、あんなにたくさん買い物をすることはなく、あんなに生き生きとした目をしていることもない」と答えた。「生き生きとした目」と言うと、私がまず思い浮かべるのは、1980年代に私が日本に来たばかりの時の様子だ。当時、青山は開発途中で、個性的な服装をした人が集まる場所ではなく、そこから近い渋谷が、若者の集まる場所となっていた。そして、仕事を終えたホワイトカラーの女性はミニスカートに履き替えて、渋谷にあるディスコに向かい、時には朝まで好きなだけ踊ったり、お酒を飲んだり、おいしいものを食べたりしていた。その腕には高級時計がはめてあり、椅子には高級バックをぶらさげ、カラフルなネオン輝く渋谷は活気に満ちていた。
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科技日報は4日、国家自然科学基金委員会の2017年度国家傑出青年科学基金資金援助提案プログラム申請者リストを発表し、2017年国家傑出青年が正式に発表された。今年資金援助が提案された国家傑出青年は200人で、96部門の科学者が入選した。光明日報が伝えた。1994年の初の入選者は49人で、1人当たりの資金援助の上限は60万元（1元は約16.36円）。23年間の発展を経て、多くの国家傑出青年が中国科学院、中国工程院の院士になった。国家傑出青年はすでに中国のバロメーター的な高級科学技術者資金援助プログラムであり、ほぼすべての若手学者の奮闘目標になっている。これはまたすべての科学研究機関が争う人材プログラムでもある。リストを見ると、200人の新たな受賞者のすべてが博士号を持っていることが分かる。うち教授が122人、研究員が74人、高級技術者が1人。他にも北京大学と清華大学の3人の准教授がいる。性別で見ると、男性は176人で圧倒的多数を占めており、女性は24人のみ。入選者の所属部門を見ると、北京大学が最多の17人で、他の大学を大きく引き離している。清華大学が13人で続く。復旦大学は11人、浙江大学は9人、中国科学技術大学は8人。
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日本の安倍晋三首相は3日、再び内閣を改造して、「地価スキャンダル」「加計学園」「日報隠蔽スキャンダル」などで急落した支持率の回復を図るとともに、来年の自民党総裁選での再選への布石を打った。新華社が伝えた。ただ、安倍政権の手法の多くは民意に反しており、根本的に改めるのでなければ、政権の衰勢を立て直すのは恐らく困難だ。菅義偉内閣官房長官は同日、新内閣の顔ぶれを発表した。閣僚19人中、5人が留任だ。留任したのは菅氏のほか、麻生太郎副総理兼財務大臣、世耕弘成経済産業大臣、吉野正芳復興大臣、公明党の推薦する石井啓一国土交通大臣。外務大臣には自民党政調会長に就任する岸田文雄氏の後任として河野太郎前行政改革担当大臣が就任、防衛大臣には辞任した稲田朋美氏の後任として小野寺五典元防衛大臣が就任、経済再生担当大臣には茂木敏充前自民党政調会長が就任、文部科学大臣には林芳正元農林水産大臣が就任した。このほか、閣僚経験者4人が再入閣し、初入閣は6人だった。
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このほど、中国グローバル化研究センター（Center for China ＆ Globalization）と社会科学文献出版社が共同で、「中国留学発展報告2016」を発表した。2015年度における中国人の海外留学生数は126万人となり、世界の海外留学生数の4分の1に達した。さらに、訪中外国人留学生も安定した成長をみせ、うち「一帯一路（the belt and road）」の沿線国が新たな主力の留学生送出国となっている。北京日報が伝えた。同報告によると、2015年度における中国人の海外留学生数は126万人となり、世界の海外留学生数の4分の1に達した。これにより、中国は最大の留学生送出国となったといえる。2015年までに、中国では、米国、カナダ、英国等の英語圏の国々に最も多くの留学生を送り出している。さらに、米国とカナダの留学生総数において、中国人留学生数が占める割合は30％を超えた。また、同報告では、大部分の海外留学生が学校を選択する上で、職業的な発展の見込みの有無が最も重要な要素であるとしている。一方、中国人留学生と中東出身の留学生は、職業的な発展の見込みよりも学校の評判を重視しているとした。そのほかに、中国人留学生と中東出身の留学生は留学にかかる費用をほとんど考慮していないという。うち、「学費がとても重要」とした中国人留学生は全体の29％で、「生活費がとても重要」としたのは14％...
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上半期の中国経済は国内総生産（GDP）増加率が6.9％になるという成果を上げた。下半期は安定しつつ好転する局面をどのように続けていけばよいか、財政金融面のリスクをどのように防げばよいか。中国共産党中央政治局は24日に会議を開き、当面の経済情勢を分析・検討するとともに、下半期の経済業務を計画した。伝えられる言葉の端々から、中国経済をめぐる7つのシグナルが伝わってくる。新華社が伝えた。
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