大手ＩＴ企業の間では子育てをする社員を対象に、この４月から社内の保育所の拡充など、育児をしやすい環境を整備する動きが広がっています。

このうち楽天は、おととしから本社に事業所内保育所を設置し、受け入れを当初のおよそ２０人から来月には３倍の６０人規模に拡充します。

この会社では、外国人の社員にも対応するため、外国人のスタッフのほか、英語を話すことのできる日本人の保育士を採用していて、来月の拡充にあわせて、保育士を増員する予定です。

楽天の社員の平均年齢は３３．７歳で、杉原章郎常務執行役員は「キャリアが途切れないことが大事だと思っており、社員にはキャリアと子育てを平行して行ってほしい」と話していました。

社員の平均年齢が３５．７歳のヤフーは、来月から仕事をしながら育児や介護をしている社員を対象に、週休３日制を導入する方向で検討しています。

また、社員の平均年齢が３１．７歳のサイバーエージェントは、認可外の保育所に子どもを預けている社員を対象に、認可保育所との保育料の差額を全額補助する制度を去年、導入しました。

サイバーエージェントの田村有樹子さんは「利用者からは、この補助があったから職場復帰ができたという声をもらっている。社員が長い間、活躍できる環境を今後も整えていきたい」と話していました。

ＩＴ各社が育児をしやすい環境の整備を急ぐのは、子育て中の若手の社員が多いからで、人材をつなぎとめるためにも重要だとしています。