将棋ソフトの不正使用疑惑をめぐる混乱の責任を取るべきだとして、棋士の間から、その後も職にとどまっている日本将棋連盟の５人の理事の解任を求める声が出され、２７日、臨時の棋士総会で投票を行った結果、このうち３人の解任が決まりました。

日本将棋連盟は去年、対局中に将棋ソフトを不正に使った疑いがあるなどとして、三浦弘行九段を一時、出場停止処分としましたが、その後、調査委員会が不正の証拠はなかったという結論を出しました。

この混乱を受けて、当時の谷川浩司会長など連盟の理事２人が辞任しましたが、棋士の間からは、その後も職にとどまっているほかの５人の理事についても、棋戦の運営に支障を来すなど混乱を招いた責任を取るべきだとして、解任を求める声が出されていました。

連盟は２７日、この件を議題にした臨時の棋士総会を開き、５人をそれぞれ解任すべきかどうか出席した棋士が投票を行いました。その結果、青野照市専務理事と中川大輔常務理事、それに片上大輔常務理事の３人については、賛成が過半数を占め、解任が決まりました。残る２人の理事は留任することになります。

連盟によりますと、解任が決まった３人は２７日付けで退き、後任をどうするかについては今後検討するということです。

今回の混乱を受けて就任した日本将棋連盟の佐藤康光会長は総会のあとに開かれた会見で、「理事への不満がかなり大きくこういう結果になったのだと思う。３人の解任は会員である棋士の総意なので、これを受け止めて前に向かって進みたいと考えている」と話していました。