消費者の節約志向の高まりに対応する形で、外食業界の低価格シフトが広がっている。過去のデフレ局面で消費者の物価観に影響を与えてきた日本マクドナルドが１２日から４００円の平日ランチメニューを投入すると発表。他の外食チェーンでも、客単価上昇が見込みにくくなる中、お得感のあるメニューをそろえ、客数増につなげる動きが強まっている。外食市場の変化について、すかいらーく ＜3197.T＞の谷真社長は「昨年１２月から消費者の状況が一変した」と話す。将来への不安から若年層の消費意欲が低下しているほか、年末からの株安により、付加価値化路線を支えてきたシニア層も消費に慎重になったことが大きな要因だと分析する。＜ファミリーレストランで明暗、低価格が支持＞ファミリーレストランは、アベノミクス下の景気拡大に乗る形で、２０１３年ごろからステーキなど高価格帯メニューの充実を図り、客単価を引き上げて売上高を伸ばしてきた。しかし、消費者の節約志向が高まる中、高付加価値路線は行き詰まりを見せ、客数は減少。各社は今年に入って低価格商品の投入に動き出し、顧客呼び戻しに躍起になっている。すかいらーくグループのガストの７月既存店売上高は９カ月ぶりにプラスに転じた後、８月は６．５％減と再び大幅なマイナスとなった。毎月の変化はあるものの、「前年対比で休日の数を勘案すれば、前年割れのトレンドに変化はない」（広報）というのが同社の見方だ。客数の回復を図るため、ボリュームがあり、値ごろ感のある商品を増やすなど、同社は６月中旬にメニューの約７０％を改定した。「ガストの顧客の来店頻度は３―４カ月に一度。今後、数カ月かけて、メニュー改定の効果をみていく」（同）としている。